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第142・141回合併号「燃料高騰に打つ手ナシ?」

最近の原油価格の上昇には多くの物流会社が頭を痛めている。食品を中心に扱っている年商60億、車輌240台のT社は燃料が上昇し始めた約1年半前から6,000万円の燃料費がアップしたという。
業界団体が新聞に全面広告を出し、軽油アップの実情をうったえているが運賃への転嫁は難しいようである。
方や海運フェリー会社P社は同じくC重油を燃料とし同様の悩みがあったがつい最近、運賃への転嫁いわゆる運賃値上げに踏み切った。
5万数千社あるといわれる陸運業界では運賃アップを荷主に提示しようものなら即、他の陸運会社に切り換えられるという恐れを感じている。代わりはいくらでもいるというのが荷主の言い分であろうか。それでは陸運会社における燃料高騰に打つ手はないのであろうか?いや、今そしてこれからに向けて打つ手はあるのである。

1.ドライバーの燃費管理を徹底的に行う
2.傭車比率を上げ、自社で走る仕事と傭車する仕事を切り分ける
3.自社のインタンク活用度を上げる
4.使用する給油所を絞り込むまたは1社独占契約を結ぶ
5.段階的に天然ガス車に切り換えていく

1は燃費管理であるが車両台数を多く抱える企業の一部はこれを実施しているが中小企業を中心とした多くの企業は徹底できていない。要するに「ドライバーの走り方」であるが急ブレーキ、急発進などドライバーの癖が燃費に反映するのである。日頃の運行管理がモノを言う。先ずは1ヶ月でも数字を取ってみてはどうだろうか。これほど個人差が現れる数字は珍しい。

3と4は給油ルールの問題である。折角、自社にインタンクが設置されているにもかかわらず、ガソリンスタンドでの給油が日常化している会社がある。
ドライバーの判断で給油する場所が決められているのはいいが皆が原価意識をもって給油していることは先ずない。一度、ドライバーの給油状況を調べ再度、「給油ルール」を決めていただきたい。

またこのような会社もある。
C物流は燃料高騰対策に早期に着手し、商社を通して商品取引を行い、安い時期に大量確保していたため現在でも燃料高騰のダメージを受けていない。

厳しくなる経営環境の中、現場管理の徹底度合いと社長の先読み、先見力が勝負を決める時代である。